ビットコインの価格や知名度が上がるにつれて、これまで暗号資産に触れる機会が少なかった方々の間でも、その名前を耳にする機会が増えてきました。
ニュースや友人の話題で「ビットコインって何？」と興味を持ち始めた方も多いのではないでしょうか？
しかし、同時に「興味はあるけど、難しそう…」と感じて、一歩踏み出せない方も少なくありません。
この記事では、ビットコインの基本について、暗号資産初心者の方でも理解できるように、専門用語を丁寧に解説しながら進めていきます。
例えば、「ブロックチェーン」という言葉は、ビットコインを支える技術ですが、これを簡単に言うと、取引記録を安全に管理するためのデジタルな台帳のようなものです。
このように、わかりやすく丁寧に進めていきますので、ぜひ最後まで読んでみてください。
ビットコインとは？
ビットコインは、世界で初めてブロックチェーン技術を使って誕生したデジタル通貨です。
ブロックチェーンとは、取引のデータを安全に管理し、不正を防ぐための技術で、複数のコンピュータが協力してデータを共有・更新していく仕組みです。
ビットコインの大きな特徴は、中央銀行のような管理者が存在しないことです。
これは、国や政府などの一つの機関によって管理されている法定通貨（円やドルなど）とは異なり、ビットコインは分散型で管理されています。
ビットコインと暗号資産の違い
ビットコインは非常に有名なため、暗号資産全般のことを「ビットコイン」と混同する人が多いですが、これは間違いです。
実際には、ビットコインは数多くある暗号資産（デジタル通貨）の一つに過ぎません。
たとえば、法定通貨の中に日本円や米ドル、ユーロなどがあるように、ビットコインも暗号資産の一種です。
暗号資産は、インターネット上で取引されるデジタルな通貨全般を指します。
ビットコインの基本情報
ビットコインは「BTC」という単位で取引され、発行される枚数はあらかじめ決められています。
最終的には2,100万枚が上限で、それ以上発行されることはありません。
この仕組みによって、インフレーション（通貨の価値が下がること）を防ぐ効果が期待されています。
2022年5月時点で、ビットコインの時価総額は約73兆7,000億円とされており、暗号資産の中では最も高い評価を受けています。
ビットコインの動作の仕組みを支える技術はProof of Work（プルーフ・オブ・ワーク）という仕組みで、これによりビットコインの取引が安全に確認され、不正が防止されています。
公式サイトの「Bitcoin.org」や、初期に発表されたホワイトペーパー（技術的な概要を示す文書）で、さらに詳しい情報を確認することができます。
ビットコインの時価総額は約73兆7,000億円
これがどれくらい大きな金額かというと、たとえば、日本の1年間の国家予算が約114兆円です。
国家予算というのは、国が1年間で使うお金のことです。ビットコインの価値は、この国家予算の半分以上に匹敵するんです。
企業と比較すると世界的に有名な企業であるトヨタ自動車の資産価値（時価総額）は約40兆円です。
つまり、ビットコインの価値はトヨタ2社分近くに相当するんです。
また、AppleやMicrosoftなどの大企業も、ビットコインの時価総額と近い金額の価値を持っています。
これからわかるように、ビットコインは一つの暗号資産でありながら、世界的な大企業と同じくらいの価値を持っているんです。
ビットコインの発行枚数について
ビットコインは、2009年の誕生当初から発行枚数が決まっていて、その上限は2,100万枚です。
この数字は、ビットコインの仕組みに組み込まれており、これ以上増えることはありません。
これは、ビットコインを作った人たちが、インフレーション（通貨の価値が下がる現象）を防ぐための対策として設定したものです。
ビットコインはデジタルゴールド
ビットコインが「デジタルゴールド」と呼ばれる理由は、その発行上限が決まっていることに関係しています。
まず、金（ゴールド）は地球上に限られた量しか存在しないため、とても貴重です。
新しく金を作ることはできないので、少しずつ掘り出される金は、いつか掘り終わってしまうかもしれません。
そのため、金は「価値が保たれる」ものとして投資に使われたり、資産として大切にされたりしています。
ビットコインもこれと似た仕組みを持っています。
ビットコインはプログラムによって2,100万枚しか発行されないと決められていて、それ以上新しく作られることはありません。
このように数が限られているため、ビットコインは金と同じように希少で、将来的に価値が上がる可能性があると考えられています。
だから、金のように「限られた資産」という特徴を持つことから、ビットコインは「デジタルゴールド」と呼ばれているんです。
金が現実の世界で貴重であるのと同じように、ビットコインはインターネットの世界で貴重な存在になっているというわけです。
ビットコインの発行上限の理由
一方、ビットコインには中央の管理者がいないため、もしビットコインが無制限に発行され続けたら、やがて市場に出回りすぎて価値が下がってしまいます。
こうしたリスクを避けるため、最初からビットコインの発行枚数には上限が設定されています。
この上限があることで、ビットコインは希少価値を持ち、その価値が将来的に上がるかもしれないという予想がされることもあります。
こうした背景から、ビットコインは投機（将来的な値上がりを期待して投資すること）としても注目されているのです。
ビットコインの価値
ビットコインは2009年1月に誕生しましたが、最初はまだ通貨としての価値が認められていませんでした。
実際に初めてビットコインに値段がついたのは、同年10月のことです。
あるウェブサイト「New Liberty Standard」が1ビットコイン（1BTC）を約0.07円と評価しました。
この価格は、ビットコインを手に入れるために必要なマイニング（コンピュータで複雑な計算を行ってビットコインを生成する作業）にかかる電気代から計算されたものです。
ビットコインを使った最初の取引
ビットコインが実際に使われた最初の取引は、2010年5月のことです。アメリカのフロリダ州に住んでいたプログラマーが、1万ビットコイン（10,000BTC）でピザ2枚を購入しました。
このときのビットコインの価値は、1BTC=約0.2円でした。
これは、ビットコインを使った初めての決済（お金のやり取り）として有名なエピソードです。
ちなみに、もし今1万BTCがあれば、何百億円もの価値になります！
ビットコインの驚異的な成長
ビットコインは、その後もいろいろな出来事を乗り越えながら成長し続け、2021年11月には1ビットコインの価値が760万円を超え、過去最高額を記録しました。
ビットコインは、約13年間でその価値がなんと3,800万倍にもなり、世界中の投資家（お金を投資して利益を得ようとする人たち）の注目を集めるようになりました。
ビットコインのように、大きな利益を生む可能性のある金融商品はROI（投資利益率）が高いといわれます。
ROIとは、投資に対してどれくらい利益が出たかを示す指標で、特に投資家たちが注目する重要なポイントです。
こうして、ビットコインはデジタル通貨としての歴史を切り開き、今では世界中で取引され、多くの人に知られる存在になっています。
ビットコインは日本で普及するのか
日本でビットコインが普及するかどうかは、まだわかりませんが、いくつかのポイントがあります。
まず、ビットコインはすでに日本でも使える場所が増えてきています。
例えば、一部のお店やインターネットサービスでビットコインを使って買い物ができるようになっています。
また、日本では暗号資産（デジタル通貨）に関する法律が整っているため、比較的安心して取引ができる環境があると言えます。
しかし、ビットコインは価格が大きく変わりやすいので、まだ多くの人が「難しそう」や「不安だ」と感じているのも事実です。
また、円やクレジットカードのような、みんなが使い慣れている方法に比べると、まだビットコインを使う人は少ないです。
将来的に、もっと使いやすくなったり、価値が安定したりすれば、日本でもビットコインを使う人が増えるかもしれません。
テクノロジーが進化することで、日常生活の中で普通にビットコインを使う未来が来るかもしれないので、今後どうなるか注目していきたいですね。
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