最近、ビットコイン（BTC）の値動きがめちゃくちゃ激しくなってるよね。
これは、世界経済の不安やアメリカの「仮想通貨準備金」計画が影響してるって言われてるんだ。
データを見ても、ビットコインのボラティリティ（価格の変動の大きさを示す指標）は過去のサイクルと比べてもかなり高くなってるみたい。
ボラティリティっていうのは、価格がどれくらい大きく動くかを示す言葉。
ボラティリティが高いと、価格が急に上がったり下がったりしやすくなるってこと。
例えば、1ビットコインが昨日は100万円だったのに、今日は80万円になって、明日は120万円になる…みたいな感じだね。
実際に、ビットコインのボラティリティは「1週間や2週間の平均で80％以上」に達してて、これはめちゃくちゃ高い数字。
さらに、価格の振れ幅を示す「平均真実幅（ATR）」って指標も、2月下旬の約3,000から一気に4,900以上に上がってるんだって。これは市場がかなり不安定になってるサインだよ。
トランプ大統領の政策が市場を揺さぶる
1月にアメリカのドナルド・トランプ大統領が就任してから、ビットコインの価格が激しく動いてるんだけど、その理由の一つがアメリカの経済政策。特に、3月4日にトランプ大統領が「カナダとメキシコから輸入する商品に25％の関税をかける」と発表したのが影響してる。
関税っていうのは、海外からの輸入品にかかる税金のこと。
例えば、日本がアメリカからスマホを輸入するときに、関税がかかるとそのスマホの値段が上がるよね。
そうすると、消費者は高いスマホを買わなくなるし、貿易（国と国の間で行われるモノの売り買い）が難しくなって経済全体が不安定になっちゃう。
今回の関税の発表で、投資家たちは「これから経済がどうなるかわからない…」って不安になって、ビットコインを売る人が増えたんだ。
ビットコインとアルトコインが大暴落
この影響で、ビットコインの価格は3月5日時点で12月の最高値（約10万9,000ドル）から約30％も下がっちゃった。
それだけじゃなく、イーサ（ETH）やソラナ（SOL）といったアルトコイン（ビットコイン以外の仮想通貨）も、それぞれ50％以上も暴落…。
しかも、3月3日にはビットコインが9万3,000ドルまで上がってたのに、次の日には8万2,000ドルまで急落。ETHやSOLなんて、それぞれ12％、20％も下がったらしいよ。
こういう大きな値動きが起こるのは、投資家たちが政府の発表や経済ニュースにめちゃくちゃ敏感だから。
3月2日には「アメリカ政府が仮想通貨を準備金として持つかもしれない」って話が出て、みんな「ビットコイン買おう！」ってなったんだけど、3月4日に関税のニュースが出て、一気に「やばい、売らなきゃ…」ってなったんだね。
10億ドル以上の損切りが発生！市場は大混乱
こういう状況のせいで、3月4日には仮想通貨デリバティブ市場（先物取引やオプション取引のこと）で10億ドル以上の清算（損切りや強制決済）が起きたらしい。
つまり、「これ以上損を出さないために、自動的に取引を終了させる」人がめちゃくちゃ増えたってこと。
しかも、アメリカの証券取引委員会（SEC）が2月に「仮想通貨企業への訴訟を取り下げる」っていう好材料（市場にとってプラスのニュース）があったのに、関税のニュースのせいで、その影響はほとんど消えちゃった。
これから仮想通貨はどうなる？
今の仮想通貨市場は、アメリカの政策や世界経済の影響を受けてめちゃくちゃ不安定な状況。特に、トランプ大統領の「仮想通貨準備金計画」に対して、ビットコインだけじゃなく、イーサやXRP、カルダノ（ADA）も含めるのかどうかで意見が分かれてるんだ。
コインベースのCEO、ブライアン・アームストロング氏は「政府が持つならビットコインだけにすべきだ」って言ってるけど、これに対する反発も多くて、どうなるかはまだわからない。
こういうボラティリティが高い時期は、投資家にとってはチャンスでもあるけど、リスクもめちゃくちゃ大きい。短期間で利益を出せる可能性もあるけど、急落する危険もあるから、慎重に判断しないといけないね。
これから仮想通貨を始める人は、価格の動きだけじゃなく、政治や経済ニュースにも注目して、市場の流れをしっかり理解するのが大事。
コメントを残す